当社は、福利厚生サービスを提供する企業を通して法人会員・サービス利用者様を対象に、「Ｄｒ.アプリ®」を提供しています。
「Ｄｒ.アプリ®」は、メンタルクリニックでの治療法をスマートフォン上で再現したメソッド・ツールです。高品質の認知行動療法が、安価に、どこでも、だれでも、気兼ねなく受診することが可能です。「Ｄｒ.アプリ®」で従業員及びそのご家族様のメンタルヘルスケアを行い、正確な疾患教育と一次予防を強化することが健康経営を目指す上で一番の近道です。「Ｄｒ.アプリ®」で従業員の離職率の低下、労働環境の改善、労働生産性の向上などを図りましょう。
ストレス関連疾患の従業員数
ストレス関連疾患の患者数は、2017年の厚生労働省患者調査で約420万人となっています。（2017年厚生労働省患者調査）そのうち「うつ病」は約127万人と最も多くを占めています。傷病手当金の支給状況からみると、休職している方の３人に１人がストレス関連疾患を有しており、しかもその割合は年々増加しています。管理職にとって今後も益々メンタルヘルスケアは重要な任務です。
【出典元】全国健康保険協会管掌健康保険 令和３年度 現金給付受給者状況調査報告
職場における心の健康づくり
従業員に対するメンタルヘルス対策の状況
過去1年間にメンタルヘルス不調により連続1ヶ月以上休業した労働者又は退職した労働者がいた事業所の割合は全体の10.1％となっています。近年、経済・産業構造が変化する中で、仕事や職業生活に関する強い不安、悩み、ストレスを感じている労働者の割合が高くなっています。また、業務による心理的負荷を原因として精神障害を発症し、あるいは自殺したとして労災認定が行われる事案が近年増加し、社会的にも関心を集めています。自殺者総数が２万人を超えているなかで、労働者の自殺者数も 7 千人前後で推移しています。このように、事業場において、より積極的に心の健康の保持増進を図ることが重要な課題となっています。
厚生労働省は「労働者の心の健康の保持増進のための指針」を定め、職場におけるメンタルヘルス対策を推進しています。メンタルヘルスケアは、「セルフケア」、「ラインによるケア」、「事業場内産業保健スタッフ等によるケア」及び「事業場外資源によるケア」の「4 つのケア」が継続的かつ計画的に行われることが重要です。
【出典元】厚生労働省「労働者の心の健康の保持増進のための指針」
【出典元】令和３年度 労働安全衛生調査（実態調査）結果の概況
令和３年度 労働安全衛生調査（実態調査）の結果では、メンタルヘルス対策に取り組んでいる事業所の割合は全体の59.2％となっています。その内65.2％の事業所で労働者に対して「ストレスチェック」を実施しており、その分析結果を79.6％の事業所が、「ラインによるケア」、「事業場内産業保健スタッフ等によるケア」、「事業場外資源によるケア」に活かしています。しかし、「4 つのケア」のうち「セルフケア」に対する解決策がなく不十分な状況になっています。
そこで当社では、「Ｄｒ.アプリ®」で従業員及びそのご家族様のメンタルヘルスケアを行い、正確な疾患教育と一次予防を強化することを推進しています。